カジノパーティー・イベントで失敗しないために〜絶対に知っておきたい7つの注意点

1. ゲームの内容が会の目的にマッチしているか

商業施設の販促イベントならお子さんからご高齢の方まで不特定多数の方が参加されますし、社内懇親会なら大人だけ、プライベートパーティーなら知り合いだけ、と参加者の属性も人数もまちまちです。カジノゲームにはゲームの所要時間やルールの難易度等からこういう属性の会には不向きといったものもありますので、会の目的にあわせたゲームを選ぶことが重要です。

お子さんやご高齢の方もいる会で難しいゲームだと楽しんでもらえないし、逆に若い大人だけの場で単純すぎるゲームでは盛り上がりに欠けてしまうかもしれない…

2. 参加人数とゲームの台数が合っているか

カジノゲームにはそれぞれ1台で同時にプレイできる人数の上限があります。参加人数／来場予想人数にあわせて適切なゲームテーブルの数を用意することが重要です。予算の兼ね合いがある場合は、どのように行えば最小予算で最大人数にお楽しみいただけるかを事前にしっかり検討しましょう。

せっかくカジノゲームを頼んだのに人が多すぎて遊べなかったらむしろ不満を持たれてしまうかも…

3. 搬出入が著しく困難な会場ではないか

カジノ機材は大型のため搬出入には車の乗り入れ、および1F以外の会場の場合はエレベーターが必須となります。車での乗り入れができない会場でかつ付近に駐車スペースがない場合や、エレベーターがない会場、またはあっても小さい（機材が載せられない）場合は搬出入費が高額になるか、あるいは発注できない可能性もあります。

2FやB1F程度なら階段運べるケースもあるけど、搬出入だけで倍の人員が必要になってしまうかもしれない…

4. 機材の設置方法が導線を阻害していないか

機材を会場にどのように設置するかはイベントの目的によって異なるため、事前によく精査する必要があります。レイアウト次第でお客様の流入度合いや盛り上がり方がまったく変わるのです。「むこうのゲームに移動したいのに通れない」「こちらのゲームだけ盛り上がっていてあちらは人がまばらになっている」「案内と導線が悪くでゲームに人が集まっていない」といった事態が発生しない設置が重要です。なおこの機材レイアウト問題は狭い会場でも広い会場でも発生します。

大きな会場には大きな会場の、小さな会場には小さな会場の、それぞれ独特の「設営のコツ」があるのね…

5. ルールがイベントの目的に適しているか

大人数の参加者がいる開催の場合、ゲームルールの設定によっては席の回転率が著しく下がり、多くの待機者が出ることになってしまいます。このような場でずっと遊べてしまう仕組みにすると一部の方が長時間テーブルを占領してしまうので、大勢でのパーティーや集客イベントでは不向きです。

逆に仲間内で遊ぶプライベートパーティーでは、早々にチップがなくなってしまった方が以後パーティーを楽しめない、という状況が発生してしまいます。

このような事態を避けるには、会の目的に沿ったルールや仕組みの設計が非常に重要です。

スタートの持ち点やチップの枚数、一人当たりが遊べる回数なんかもイベントの目的に合わせて設計しないといけないんだね…

6. 「開催時間／来場者数／ゲーム」の整合性が取れているか

多くの来場者が集まる場では「混んでいて結局遊べないままイベントの時間がが終了してしまった」なんてことになるとクレームの原因になりかねません。待機者が多く出ることが想定される場合は、プレイご希望の方が全員体験できる十分な開催時間があるか、順番待ちに対してどのような形で対応するか等を十分に検討したうれで、予算内かつ開催時間内で最大限人数を同時に対応できるゲームの種類と台数を選ぶことが重要です。

「開催時間、参加者の数、ゲームの種類と台数」のバランスがイベントの目的達成に合致しているかもチェックしないとね…

7. 賞品の提供が賭博行為に該当しないか

社内のパーティーから商業施設の販売促進まで、多くのイベントにおいて「ゲームの結果に対して賞品を提供する」行為は頻繁に行われていますが、開催方法に注意しないと刑法賭博罪に抵触する恐れがあります。賞品が現金あるいは実質的に金銭的価値を持つもの／換金可能性が高いものの場合などは特に注意が必要でが、他にも注意点が多数あるのでイベント事業者によく相談しましょう。

パーティーの出席から参加費を徴収する場合はとくに注意が必要なんだ…

失敗を防ぐために大切なこととは

これらのポイントをクリアするには経験が必要で、パーティー・イベントの主催者が考えるのは非常に難しいものです。やはり経験豊富なプロに企画の段階から相談するのがおすすめですので、早い段階から信頼できる業者に相談してみましょう。まだ企画が形になっていない段階でも、そこで親身に具体的な提案をしてくれる事業者なら安心して依頼できるのではないでしょうか。むしろ早期の相談はそのチェックにもなるので、電話やフォーム等で問い合わせしてみましょう。

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